【新婚夫婦の貯金の平均】毎月貯める金額について考えよう

結婚するとなると、いずれ生まれてくる子供のことを考えて毎月どのくらい貯金すればいいのか考えるようになる人も多いでしょう。

そのため、みんなは毎月どのくらい貯金しているのか、平均貯金額について知りたくなるのではないでしょうか。

そこで今回は、新婚夫婦の毎月の平均貯金額について説明します。共働きなのか、専業主婦なのかによってもその金額は違います。理想の貯金額についても考えてみましょう。

また、新婚時代はどうしてもお金を使ってしまいがち。おすすめの節約術についてもご紹介します。

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共働き夫婦の毎月の平均貯金額について

共働きの夫婦の1世帯当たりの平均月収は、だいたい50万前後です。

この金額から税金や社会保険料などを差し引いた手取り額は、だいたい44万円程度。
家賃や食費、光熱費などの生活費にかかる支出が30万円前後となることを考えると、手元に残るお金は、10万円ほどです。

単純に考えても、毎月10万円以上の貯金ができるということがわかりますね。

子どもがいない共働き夫婦の場合は、給料の30パーセント～40パーセントを毎月貯金するのが理想的です。
もしも、どちらか片方の手取りだけで生活できるのであれば、もう片方の収入はそのまま貯金に回すことができれば、さらに貯金額は高くなっていきますね。

子どもがいる家庭では、子どもの教育費や生活費も必要になってきますので、二人暮らしの時の様に上手くいかないのは当然です。この場合には、給料の20パーセント程度を貯金できれば良いほうだと言えます。

結婚してからの年数や、結婚以前の貯蓄額などには大きく個人差があるため、一概には言えませんが、共働き夫婦の平均貯蓄残高は、500万円台になることがわかっています。
もちろん平均値ですので、これよりも多い方、少ない方にばらつきがあるのは当たり前のことですが、500万円も貯金がない家庭にとっては、この金額は驚きの金額ですよね。

専業主婦になった場合の毎月の平均貯金額は「手取りの約2割」

専業主婦の家庭では、貯金がなかなか出来ないという方も多いのではないでしょうか。
しかし、夫婦の老後のことや子供の教育費のことなど、今後の事を考えるとある程度の蓄えは必要です。

専業主婦家庭の場合にも、やはり毎月の平均貯金額は給料の15パーセント～20パーセントという方が多く、貯金をしていないという家庭はあまりありません。

毎月の貯蓄額をしっかりと決めて、着実に貯金を増やしていく必要があるのですね。

共働き世帯、片働き世帯、どちらの場合にも貯金は大切です。

新婚夫婦にまず、お伝えしておきたいのは「貯金は結婚した直後が一番できる！」ということです。
子供が生まれてからはどうしても子どものことにお金がかかりますし、子供が成人した後は、ローンの返済、自分の両親の介護や自分たちの収入減などによって貯金がなかなか思うように出来なくなります。
新婚のうちにしっかりと計画を立てて、貯金が貯まるシステムを作っておくことが大切ですよ。

共働きなら、毎月の貯金額を「10万円」に設定してみましょう

新婚当初は、夫婦共働きで家庭を支えていく夫婦がほとんどだと思います。
共働き世帯では、最初に紹介したとおり、10万円程度のお金が手元に残る計算になりますので、この10万円は無駄遣いせず、貯金しておくことをおすすめします。
しかし、どちらか片方だけがこの金額を目指していてもうまくいきません。
２人で力を合わせて貯金をしていくコツを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

夫婦２人で毎月10万円貯めるコツ

２人で共有する

これから毎月10万円を貯金していくことの意思決定、目標設定を一緒にしましょう。
どちらか一方が乗り気でない場合には、これからかかる住宅費、教育費、老後の費用などのある程度の概算を見積もって、可視化することで、相手の理解を得られやすいです。
２人の給料、手取り額などをお互いに公開することも大切です。
どちらの手取りから、どの支出をしていくのか等、しっかり話し合って整理しましょう。

先取り貯蓄をする

給料日に合わせて、自動的に貯蓄額が引き出され、指定の口座に振り込まれる仕組みを作っておきましょう。
簡単に貯金をおろせないように、定額貯金、定期貯金などの口座を開設して、着実に貯金ができるようにすることも大切です。

家計の見直し

慣れるまでの間は、１ヶ月毎にその月の支出を評価していくことをおすすめします。
10万円が貯金に回っても、家計に支障はなかったか、家計の支出の中で浮かせられる部分はなかったか、などを話し合いましょう。
もしも家計に余裕ができる月が連続するようであれば、先取り貯蓄の額を増やしてさらなる貯金につなげることもできるかもしれませんよ。

平均貯金額よりも貯金するための節約術をご紹介します

毎月の貯金額を10万円よりも多くしたいと思う方もいるでしょう。
収入が多い家庭であれば、簡単にこれを実現することができますが、そうでない家庭にとっては貯金を増やすということは簡単にできることではありませんね。

平均貯金額よりも高い金額を目指したいと言う方は、やはり「節約」が大事です。
節約というと、食費を切り詰めたり、欲しいものを我慢したりすることを思い浮かべる人が多いように思いますが、実はそうではありません。
食べたいものを我慢したり、必要な物の購入を渋ったりすることは、ストレスにもつながり、長続きしませんので、注意しましょう。
正しい節約術は、次の通りです。

平均貯金額よりも貯金するための節約の方法

固定費の見直し

毎月決まってかかってくる、固定費が、自分たちの収入に合っているのかを確認します。固定費を1万円減らすだけで、年間12万円の貯蓄が増えますよ！
「家賃」は節約できる一番のポイントです。駅から少し遠いだけで家賃が下がったり、一部屋減らすだけでも変わってきますね。２人の生活に合った住居を見直してみましょう。「携帯のキャリア」や「電力会社」も、選択次第で安く済ませることが可能です。「保険料」の見直しも、結婚のタイミングで２人とも行っておくと良いでしょう。

食品はまとめ買い

食材は、１週間分をまとめ買いして、余計な出費を抑えましょう。
買ってきた日のうちに小分けにして冷凍したり、下処理を済ませておけば、家事の時短にもなりますし、食材の使い忘れやムダがなくなります。
冷蔵庫のものを使い切ってから買い物に行くことを習慣にできると良いですね。

貯蓄型保険や資産運用、ポイントサイトをうまく利用する

保険、年金、資産運用など、近頃は一般人でも気軽に始められるお得なプランが沢山ありますね。
銀行や信用金庫などで、詳しい話を聞くことができますので、一度仕組みを勉強してみると思わぬ収入が期待出来るかもしれません。
ポイントサイトは、コツコツ頑張るのが得意な方に向いています。毎日少しずつ貯めたポイントをまとめて現金化すれば、外食や特別出費などの蓄えになりますよ。

子供にかかる教育費を考えて貯金するようにしましょう

貯金をするうえで、将来子どもにかかる教育費の計算は大切になります。

よく、子ども１人あたり1000万円は必要だという話を耳にしますが、これは本当の話です。特別裕福な家庭でなくても、大学に行かない子どもの場合でも、子どもが成人するまでに1000万円以上のお金を使ったという家庭は多いです。
実際に貯めるとなると、とても大きな金額ですが、どのように工面していくのがよいのでしょうか。

子どもが進む小学校、中学校…大学など、教育にかかる費用は人それぞれです。
市立の学校に比べると、私立の学校にかかる教育費は２～３倍になります。
子どもが公立、私立どちらの学校に行くことを選択するかによって、教育費は大きく変わってくるということになりますね。

高校や大学に入学するための塾にかかる費用も人それぞれです。
どの時期から塾の利用を始めるのか、習い事の有無等によっても、必要な経費は異なるのです。

習い事も行かず、塾も行かないまま、家から通える範囲の公立学校にのみ通った子どもの場合には、教育費は500万円程度あれば、十分でしょう。

しかし、子どもの進む道に制限はできるだけ付けたくありません。子どもの進みたい道を自由に選択させてあげるためには、1000万円～3000万円程度の蓄えは必要だと言えます。
学資保険、児童手当など、子どものために使えそうな制度や貯蓄の仕組みを利用して、無理のない範囲で、少しずつ貯めておくのが一番です。